
仕事を辞めたい…。でも貯金もないし、今辞めたら収入が途絶えて生活が大変になりそう…。辞めるに辞めれない、、、あーーどうしよう。。。
今の仕事や職場がイヤで今すぐ辞めたいと思っても、金欠の人は退職後の生活が不安でなかなか辞められない人もいるのではないでしょうか。
仕事を辞めても次の仕事を見つけるまでには時間がかかるし、生活費も払い続けないといけません。この生活費の出費は結構大きいので、金欠の人は苦しくなるはずです。
実際僕の周りでも、金欠状態で勢い余って仕事を辞めたものの、再就職が思うようにいかずに生活に困窮していた人がいました。
正直、お金がない状態で仕事を辞めることは危険なのでおすすめできません。仕事を辞めたい気持ちは分かりますが、後悔しないように一度立ち止まって考えたほうが良いです。
そこで本記事では、仕事を辞めたいけどお金がなくて悩んでいる人に向けて、
- 仕事を辞めてから再就職までに必要なお金
- 「仕事辞めたいけどお金がない人」が後悔しないためにはどうする?
- お金がないまま仕事を辞めるときの6つの対応策
を中心にご紹介します!
「仕事」にまつわる情報を発信し続ける傍ら、ファイナンシャルプランナーの資格を持つ僕が、最も解決につながる対応策をご紹介していきます。
では本編に入っていきましょう!
【知らないとヤバイ】「仕事辞めたいけどお金がない人」を襲う現実


冒頭で「お金がない状態で仕事を辞めることは危険」とお伝えしましたが、具体的に何が危険なのでしょうか?
既にお感じになっている人もいると思いますが、ズバリ言うと、退職してから再就職するまでの生活が苦しくなる危険性が高いのです。
では実際に、仕事を辞めた後、再就職するまでにどのくらいのお金が必要になるのかを見てみましょう。
総務省の「家計調査(家計収支編 単身世帯)2021年」によると、単身世帯の1ヶ月の生活費は平均約15.5万円です。内訳は以下のとおり。
消費支出合計 | 155,046円 |
食費 | 38,410円 |
住居 | 22,116円 |
水道・光熱 | 11,383円 |
家具・家事用品 | 5,687円 |
被服・靴 | 4,606円 |
保健医療 | 7,625円 |
交通・通信 | 18,856円 |
娯楽 | 17,006円 |
その他 | 29,251円 |
15.5万円というのはあくまで平均であり、1ヶ月の支出額は年齢や居住地によっても変わります。ひとまず1ヶ月15.5万円必要として、再就職するまでに必要なお金を計算してみましょう。
転職活動の平均的な期間は2~3ヶ月なので、31万円~46.5万円は必要です。
加えて、新しい会社の内定を獲得できたとしても、最初に給料を受け取れるのは早くて月末ですので、プラス1ヶ月分の15.5万円も見ておかなければなりませんね。
そうすると、仕事を辞めた後に必要なお金は46.5万円~62万円ということになります。


もちろん状況によって変わりますが、単純に計算してもこれくらいかかってしまうのが事実です。
「仕事辞めたいけどお金がない人」が後悔しないためにはどうする?


では仕事を辞めたいけどお金がない人はどうすれば良いのでしょうか。
前述のとおり、仕事を辞めても再就職までに46.5~62万円のお金が必要になってくるので、金欠の人が今すぐ仕事を辞めることは非常にリスクが大きく、避けるべきです。
そのため、優先して考えるべき最良の選択肢は、今の職場で働きながら転職先を見つけるということになります。
辞めてから求職活動をはじめたとしても、なかなか再就職先が決まらないことも多くあります。求職活動期間が長期化すれば、生活が一段と苦しくなってしまうはずです。
正直嫌々働き続けるのはキツイですが、今の仕事をしながら転職活動をすることを最優先に考えましょう。
最速で転職先を決めるなら
一刻も早く内定を勝ち取って今の仕事を辞めたいなら、完全無料の転職エージェントを頼るのが一番です。
担当のキャリアアドバイザーが今の自分にあった最適な求人を提案してくれるので、転職活動が効率化し短期間で内定をゲットすることも可能です。
実際に僕も転職エージェントを活用した経験がありますが、初回のキャリアカウンセリングを受けてから3~4週間程度で内定を獲得できました。
転職エージェントを使えば書類作成や面接対策においても手厚いフォローを受けられますので、まずはキャリアカウンセリングを受けてみることをおすすめします。
どうしてもキツイなら…お金がないまま仕事を辞めるときの6つの対応策


先ほど、最も優先すべきは今の職場で働きながら転職先を見つけること、とお伝えしました。
しかし「今の仕事をこれ以上続けるのはどうしても耐えられない」という人もいるかと思います。本当にしんどければ、お金がなくても辞めるという選択をするべきかもしれません。
そんな人のために、ここからはお金がないまま仕事を辞める場合の6つの対応策をお伝えします。
- 失業手当を受給する
- アルバイトをする
- 国民年金保険料の免除申請をする
- 生活費を見直し、節約する
- 親の扶養に入る
- ボーナスをもらってから辞める
順に見ていきましょう。
1. 失業手当を受給する
仕事を辞めたら、失業手当の受給を考えましょう。
失業手当とは、正確には「雇用保険の基本手当」のことを指し、雇用保険の加入者が失業したときにもらえる手当のことで、1日でも早い再就職を支援するために支給されるものです。
もらえる受給額は、以下の計算式で算出されます。(参考:ハローワーク公式ページ)
失業手当 = 賃金日額(退職前6ヶ月の賃金合計÷180) × 給付率(50~80%) × 所定給付日数(90日~)
簡単にいうと、「仕事を辞める前の1日当たりの給料(賃金日額)の50~80%が90日分以上支給される」ということです。仕事を辞めてもこれだけもらえるのはありがたいですよね。
ただ1つ注意すべき点があり、実はこの失業手当、受給するまでに待期期間・給付制限期間があり、自己都合退職の場合は実際に給付されるのは退職から2~3ヶ月経過後となります。
つまり、お金がない状態で仕事を辞めても、2~3ヶ月は収入が全く入ってこない状態になるので、金欠の人にとっては苦しい生活が続くことが予想されます。
そんな失業手当ですが、自己都合による退職でもすぐに受給できる裏技があります。
それは、国や都道府県が実施している無料の公共職業訓練を受けることです。公共職業訓練は、雇用保険の受給者が再就職に必要なスキルや知識を身につけることを目的として提供されており、IT・美容・医療・デザイン・不動産・建築など、幅広い分野のスキルアップ・資格取得を目指せます。
公共職業訓練を受ける場合、自己都合退職でも失業手当給付までの2~3ヶ月の制限期間が免除されるので、退職後あまり待つことなく手当を受け取れます。
また、公共職業訓練は2~6ヶ月程度のものから、長いものだと1~2年ほど要するものもありますが、訓練を受けている間は失業手当を受け続けられます。
「仕事辞めてもお金がなくて生活できない!」という人は、公共職業訓練で失業手当を受給しながらスキルアップし、再就職に向けた準備をするのも良さそうですね。
詳しい内容は、厚生労働省のハロートレーニング(離職者訓練・求職者支援訓練)特設ホームページで確認できます。
職業訓練は「スキルを身につけて就職先を見つける」ためのものなので、平日は月~金まで毎日みっちり参加する必要があります。
2. アルバイトをする
お金がないまま仕事を辞めた場合、生活費を確保するためのアルバイトを検討しましょう。
アルバイトであれば退職後すぐに開始できますし、一定の収入を得ながら求職活動できるので生活も比較的安定します。
仕事を辞めた後にアルバイトをする場合のパターンとしては、以下の2つのどちらかでしょう。
- 早期の再就職を目指し、求職活動しながら短期でアルバイトをする
- 公共職業訓練を受け、失業手当を受給しながらアルバイトをする
2の場合は、職業訓練と失業手当を受けていますが、アルバイトも同時にすることが可能です。
ただし、アルバイトで働きすぎると失業手当の支給額が減額、もしくは支給停止になる可能性があるので、土日の一部時間帯や平日の夜に少しだけ働くのがベストです。
3. 国民年金保険料の免除申請をする
仕事を辞めて無職となったら、それまで会社で加入していた厚生年金から、個人で加入する国民年金に切り替える必要があります。
ですが、退職後すぐに再就職しない場合、収入が途絶えることになりますので、国民年金保険料の納付を免除・猶予される「特例免除制度」の対象となる可能性があります。
国民年金保険料は毎月2万円近くもかかり負担が大きいものですので、退職してしばらく再就職しない場合は忘れずに免除申請をしましょう。
申請の手順は日本年金機構公式ページの国民年金保険料の免除制度・納付猶予制度から確認が可能です。
4. 生活費を見直し、節約する
お金がないけど退職する場合は、生活費を見直し、節約することを考えましょう。
給与収入がなくなり生活が苦しくなるので、お金の使い方を見直す必要があります。
一度毎月の出費の内訳を確認し、削れるところは削りましょう。
5. 親の扶養に入る
仕事を辞めた後の生活に困るようであれば、親の扶養に入ることも考えましょう。
親が会社員や公務員の場合、親の扶養に入れば、健康保険料・国民年金保険料等の各種社会保険料を支払う必要がなくなります。それだけではなく、親としても扶養控除で納税する金額が減るというメリットがあります。
ただし、アルバイト・パートをして年間130万円以上稼いだ場合は親の扶養から外れ、社会保険料を負担しなければなりません。また、年間100万円以上稼ぐと住民税、103万円以上稼ぐと所得税が課せられることになります。
そのため、親の扶養に入る場合、アルバイト等の収入は100万円未満に抑えたほうが良いでしょう。
6. ボーナスをもらってから辞める
お金がないけど仕事を辞めたい場合、次のボーナスまで待てないか検討しましょう。
ボーナスを再就職までの軍資金として、ボーナス支給後に辞めることで、退職後の生活が楽になります。
ただ、再就職までの間に大きな出費が発生したり、転職活動が長引いたりすると、ボーナスも途絶えてしまう可能性もあるのでリスクはゼロではありませんが、もらえないよりは良いです。
まとめ:仕事辞めたいけどお金ない人は、まずは働きながら転職活動をする


ここまで、仕事を辞めたいけどお金がないときにどうすれば良いかを解説してきました。
本記事の内容をまとめると次のとおりです。
仕事を辞めてから新しい仕事を探す場合、必要なお金はおおよそ46.5万円~62万円もかかる。
お金がない状態で仕事を辞めると生活が厳しくなる可能性が高いので、今の職場で働きながら転職活動をするのが一番。
ただ、どうしても今の仕事を続けられない場合、以下のような対応策を検討すると良い。
- 失業手当を受給する
- アルバイトをする
- 国民年金保険料の免除申請をする
- 生活費を見直し、節約する
- 親の扶養に入る
- ボーナスをもらってから辞める
金欠の状態で仕事を辞めると、辞めた後の生活が苦しくなってしまいます。
仕事を辞めたいけどお金がなくて悩んでる人は、まずは働きながら転職できないか考え、どうしても厳しいなら本記事でご紹介した対応策を実践してみましょう。
最後までご覧いただきありがとうございました!